中国輸入の航空便と船便の違い｜送料の決まり方と輸送方法の選び方

中国輸入で使われる主な輸送方法

中国輸入の輸送方法は、量が少なく急ぐものは航空便、量が多く納期に余裕があるものは船便、と考えると整理しやすくなります。

ただし航空便と船便の中にも複数の種類があり、それぞれ向いている荷物の量や手続きの流れが異なります。ここでは代表的な4つの方法を紹介します。

国際宅配便（クーリエ）：少量・サンプル向け

国際宅配便とは、国際物流会社が集荷から配達までを一貫して行う輸送サービスのことです。中国の工場や仕入れ先から日本の事務所まで、ドア・ツー・ドアで届くのが特徴です。

通関の手続きも物流会社がまとめて行うことが多く、輸入者の手間が少ない点が利点です。一方で重量あたりの料金は高めになるため、OEMのサンプルや、テスト販売用の少量の仕入れに向いています。

航空貨物：まとまった量を急いで運ぶ

航空貨物とは、フォワーダー（国際輸送の手配を行う業者）を通じて、旅客機の貨物室や貨物専用機で運ぶ方法です。国際宅配便よりまとまった量を運ぶ場合に使われ、日本の空港に着いた後は保税地域で輸入通関を行います。

売れ筋商品の欠品を急いで埋めたいときや、季節商品の販売開始に間に合わせたいときなど、時間の価値が送料の差を上回る場面で選ばれます。

船便の混載（LCL）：コンテナ1本に満たない荷物

LCL（Less than Container Load）とは、複数の荷主の貨物を1本のコンテナにまとめて運ぶ方法のことで、「混載便」とも呼ばれます。自社の荷物が使った容積分の料金だけを払えばよいため、少量でも船便の安さを生かせます。

DHLの解説では、コンテナ1本分のスペースを必要としない貨物（目安として10トン・20立方メートルまで）に適しているとされています。中小規模のネットショップの定期仕入れでは、最もよく使われる方法の1つです。

船便のコンテナ貸切（FCL）：大量の荷物

FCL（Full Container Load）とは、コンテナ1本を自社の荷物だけで貸し切って運ぶ方法のことです。料金は容積ではなくコンテナ1本単位で決まるため、荷物の量が多いほど1点あたりの輸送費は下がります。

他社の荷物との積み合わせや仕分けがない分、混載便より輸送日数が読みやすく、荷物の破損や紛失のリスクも抑えやすくなります。販売数量が増え、1回の仕入れ量がコンテナに近づいてきたら検討する方法です。

送料はどう決まる？実重量と容積重量の考え方

国際輸送の送料は、荷物の実際の重さと、大きさから計算する容積重量を比べ、大きい方を基準に計算されるのが原則です。

この仕組みを知らないと、「重さは軽いのに見積もりが高い」という事態が起こります。見積もりを正しく比べるために、計算方法を押さえておきましょう。

容積重量とは：かさばる荷物の重さの換算

容積重量とは、荷物の大きさ（体積）を一定の計算式で重さに換算した数値のことです。輸送機関は積める空間に限りがあるため、軽くても場所をとる荷物には、大きさに応じた料金がかかります。

実際に料金の計算に使われる重さは「チャージャブルウェイト（賃率適用重量）」と呼ばれ、実重量と容積重量のうち大きい方が採用されます。

航空便と船便で計算式が異なる

DHLの解説によると、航空輸送の容積重量は「縦×横×高さ（cm）÷6,000×個数」で計算するのが一般的です。たとえば縦120cm・横80cm・高さ50cmの荷物2個なら、容積重量は160kgになります。

船便の混載（LCL）では割る数が1,000となり、1立方メートルがおよそ1トンとして扱われます。料金は立方メートルまたはトンのいずれか大きい方で計算されることが多く、かさばる荷物ほど船便の方が有利になります。なお、割る数は輸送会社やサービスによって異なる場合があるため、見積もりの前に必ず確認してください。

送料以外にかかる費用も比べる

見積もりを比べるときは、運賃だけでなく、燃油サーチャージ、現地での集荷・輸出通関費用、日本側の荷役や保管の費用、通関手数料、国内配送費まで含めた総額で比べることが大切です。

特に船便の混載では、港での仕分けや書類の費用が別に加わるため、荷物の量が少ないと1点あたりの費用が思ったより下がらないことがあります。量が少ない場合は、航空便との総額比較もしておきましょう。

輸送方法を決める前に確認したいこと

輸送方法は送料の安さだけでなく、貿易条件、送れる貨物かどうか、到着から販売開始までの期間を確認したうえで決める必要があります。

ここを確認せずに手配を進めると、想定外の費用がかかったり、出荷直前に輸送方法を変更せざるを得なくなったりします。

貿易条件（インコタームズ）で費用負担の範囲を決める

インコタームズとは、国際商業会議所（ICC）が定めた貿易取引条件の国際規則のことで、売主と買主のどちらがどこまで費用とリスクを負うかを3文字の略称で表します。JETROによると、現行版は2020年1月1日発効の「インコタームズ2020」です。

仕入れ先の見積もりが工場渡し（EXW）なのか、中国の港での本船渡し（FOB）なのか、日本の港までの運賃と保険を含む条件（CIF）なのかで、自社で手配すべき範囲が変わります。インコタームズは法律ではないため、採用する条件は契約書や注文書に明記しておきましょう。

リチウム電池など航空輸送に制限がある貨物

リチウム電池は、損傷すると発火のおそれがあるため、航空輸送では危険物として扱われます。JALカーゴの解説によると、国際航空運送協会（IATA）の危険物規則に基づき、包装方法や表示、書類について細かな基準があり、旅客機では電池単体の包装物は運べないとされています。

モバイルバッテリーや電池を内蔵した家電、スプレー缶、可燃性の液体などは、航空便で送れない、または条件付きになることがあります。該当する可能性がある商品は、発注の段階でフォワーダーに確認し、船便を前提に納期を組むのが安全です。

到着から引き取りまでの流れと日数

税関の案内によると、海外から到着した貨物は保税地域に搬入され、輸入申告、税関の審査・検査、関税と消費税の納付を経て、輸入許可が出てから引き取ることができます。

書類の不備や税関の検査が入ると、引き取りまでの日数は延びます。輸送日数だけでなく、通関と国内配送、倉庫での入庫作業にかかる日数も含めて販売開始日を計算しておくことが大切です。

販売計画から考える輸送方法の選び方

輸送方法は、商品ごとに「いつまでに売り場に並べる必要があるか」から逆算し、急ぎの分は航空便、定期補充の分は船便と組み合わせるのが現実的です。

すべてを同じ方法で送る必要はありません。商品の特性と販売計画に合わせて使い分けることで、送料と欠品リスクのバランスをとれます。

選び方の手順

1. 商品ごとに、販売開始日または在庫が切れる見込みの日を確認します。2. その日から、国内での入庫・出荷準備、通関、輸送にかかる日数を逆算し、出荷が間に合う輸送方法を絞り込みます。3. 1回に送る量の重さと容積を計算し、容積重量を含めた送料の総額を比べます。4. リチウム電池などの制限に当たらないかをフォワーダーに確認します。5. 間に合う方法の中で、総額が最も小さい方法を選びます。

この手順を商品ごとに決めておくと、毎回の仕入れで迷う時間が減り、輸送費の見通しも立てやすくなります。

航空便と船便を組み合わせる

新商品の発売直後は初回分の一部を航空便で送って早く販売を始め、残りを船便で送る、という分け方もよく使われます。売れ行きを見ながら追加発注の量を決められるため、在庫を抱えすぎるリスクも下げられます。

反対に、販売数が安定している定番商品は、在庫の余裕を持たせて船便で定期的に補充する方が、利益率を保ちやすくなります。

梱包を見直して送料を下げる

容積重量で料金が決まる商品は、梱包の大きさを見直すだけで送料が変わります。外箱のサイズを揃える、緩衝材を減らせる形状にする、商品をまとめて箱に詰めるといった工夫を仕入れ先と相談しましょう。

ただし、梱包を小さくしすぎると輸送中の破損が増えます。破損による返品や再発送の費用も含めて判断することが大切です。